当院は、健康保険法等によって許可された保険医療機関です。四国厚生支局宛に下記の届出を行っております。(令和6年6月現在)
地域歯科診療支援病院歯科初診料 | 歯科外来診療環境体制加算2 | 歯科診療特別対応連携加算 |
一般病棟入院基本料(急性期一般入院基本料1) | なお、看護職員のうち7割以上は看護師(助産師、看護師)です。 |
総合入院体制加算2 | 救急医療管理加算 | 超急性期脳卒中加算 |
診療録管理体制加算1 | 医師事務作業補助体制加算1(15対1) | 急性期看護補助体制加算(25対1・5割以上) |
夜間急性期看護補助体制加算(100対1) | 夜間看護体制加算 | 看護職員夜間配置加算1(12対1) |
療養環境加算 | 重症者等療養環境特別加算 | 無菌治療室管理加算1 |
放射線治療病室管理加算(密封小線源による場合) | 緩和ケア診療加算 | 栄養サポートチーム加算 |
医療安全対策加算1 | 医療安全対策地域連携加算1 | 感染対策向上加算1 |
指導強化加算1 | 感染防止対策加算1 | 感染防止対策地域連携加算 |
抗菌薬適正使用支援加算 | 患者サポート体制充実加算 | 褥瘡ハイリスク患者ケア加算 |
ハイリスク妊娠管理加算 | ハイリスク分娩管理加算 | 呼吸ケアチーム加算 |
後発医薬品使用体制加算1 | 病棟薬剤業務実施加算1 | データ提出加算2 |
入退院支援加算1 | 入院時支援加算 | 認知症ケア加算1 |
せん妄ハイリスク患者ケア加算 | 地域医療体制確保加算 | 地域歯科診療支援病院入院加算 |
特定集中治療室管理料 3注4早期離床・リハビリテーション加算 | ハイケアユニット入院医療管理料1 | |
新生児特定集中治療室管理料2 | 新生児治療回復室入院医療管理料 | 小児入院医療管理料2 |
入院時食事療養・入院時生活療養(Ⅰ) |
歯科疾患管理料の注11に掲げる総合医療管理加算及び歯科治療時医療管理料 | ||
糖尿病合併症管理料 | がん性疼痛緩和指導管理料 | がん患者指導管理料イ・ロ・ハ |
外来緩和ケア管理料 | 移植後患者指導管理料(造血幹細胞移植後) | 糖尿病透析予防指導管理料 |
乳腺炎重症化予防・ケア指導料 | 婦人科特定疾患治療管理料 | 腎代替療法指導管理料 |
院内トリアージ実施料 | 夜間休日救急搬送医学管理料の注3に掲げる救急搬送看護体制加算1 | |
外来放射線照射診療料 | ニコチン依存症管理料 | 開放型病院共同指導料 |
がん治療連携計画策定料 | 肝炎インターフェロン治療計画料 | ハイリスク妊産婦連携指導料1・2 |
薬剤管理指導料 | 医療機器安全管理料1・2・歯科 |
在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注2に掲げる遠隔モニタリング加算 | ||
持続血糖測定器加算(間歇注入シリンジポンプと連動する持続血糖測定器を用いる場合)及び皮下連続式グルコース測定 | ||
持続血糖測定器加算(間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器を用いる場合) |
遺伝学的検査 | 骨髄微小残存病変量測定 | BRCA1/2遺伝子検査 |
がんゲノムプロファイリング検査 | 先天性代謝異常症検査 | |
HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定) | 検体検査管理加算(Ⅰ)・(Ⅳ) | |
遺伝性腫瘍カウンセリング加算 | 胎児エコー法 | 時間内歩行試験及びシャトルウォーキングテスト |
ヘッドアップティルト試験 | 神経学的検査 | 補聴器適合検査 |
コンタクトレンズ検査料1 | 小児食物アレルギー負荷検査 | 内服・点滴誘発試験 |
画像診断管理加算1・2 | ポジトロン断層撮影 | ポジトロン断層・コンピューター断層複合撮影 |
CT撮影及びMRI撮影 | 冠動脈CT撮影加算 | 心臓MRI撮影加算 |
乳房MRI撮影加算 |
抗悪性腫瘍剤処方管理加算 |
外来化学療法加算1 | 連携充実加算 | 無菌製剤処理料 |
心大血管疾患リハビリテーション料(Ⅰ) | 脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅰ) | 運動器リハビリテーション料(Ⅰ) |
呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ) | がん患者リハビリテーション料 | 歯科口腔リハビリテーション料2 |
エタノールの局所注入(甲状腺) | エタノールの局所注入(副甲状腺) | 人工腎臓・慢性維持透析を行った場合1 |
導入期加算2及び腎代替療法実績加算 | 透析液水質確保加算及び慢性維持透析濾過加算 | 歯科技工加算1及び2 |
組織拡張器による再建手術〔乳房(再建手術)の場合に限る〕 | ||
骨移植術(軟骨移植術を含む)(自家培養軟骨移植術に限る) | 椎間板内酵素注入療法 | |
脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術 | 羊膜移植術 | |
緑内障手術(緑内障治療用インプラント挿入術(プレートのあるもの)) | 網膜再建術 | |
内視鏡下鼻・副鼻腔手術Ⅴ型(拡大副鼻腔手術) | ||
鏡視下咽頭悪性腫瘍手術 | 鏡視下咽頭悪性腫瘍手術(軟口蓋悪性腫瘍手術を含む) |
上顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る)(歯科)、下顎骨形成術(骨移動を伴う場合に限る)(歯科) | ||
ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術(乳房切除後) | 乳がんセンチネルリンパ節加算2及びセンチネルリンパ節生検(単独) | |
経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの) | 経カテーテル大動脈弁置換術 | 経皮的中隔心筋焼灼術 |
ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術 | 両心室ペースメーカー移植術(経静脈電極の場合)及び両心室ペースメーカー交換術(経静脈電極の場合) | |
植込型除細動器移植術(経静脈リードを用いるもの又は皮下植込型リードを用いるもの)、植込型除細動器交換術(その他のもの)及び経静脈電極抜去術 | ||
両室ペーシング機能付き植込型除細動器移植術(経静脈電極の場合)及び両室ペーシング機能付き植込型除細動器交換術(経静脈電極の場合) | ||
大動脈バルーンパンピング法(IABP法) | 経皮的下肢動脈形成術 | バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術 |
胆管悪性腫瘍手術(膵頭十二指腸切除及び肝切除(葉以上)を伴うものに限る) | 体外衝撃波胆石破砕術 | |
腹腔鏡下肝切除術 | 体外衝撃波膵石破砕術 | 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術 |
早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術 | 腹腔鏡下直腸切除・切断術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) | |
体外衝撃波腎・尿管結石破砕術 | 腎腫瘍凝固・焼灼術(冷凍凝固によるもの) | |
腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術(内視鏡手術支援機器を用いるもの) | ||
腹腔鏡下腎盂形成手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) | 膀胱水圧拡張術 | |
腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術 | 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) | |
腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術 | 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの) | |
腹腔鏡下仙骨膣固定術 | 腹腔鏡下仙骨膣固定術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) | |
腹腔鏡下腟式子宮全摘術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合) | ||
腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術(子宮体がんに限る) | 医科点数表第2章第10部手術の通則16規程の手術 | 腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術(子宮体がんに限る)医科点数表第2章第10部手術の通則16規程の手術 |
輸血管理料Ⅰ・輸血適正使用加算・貯血式自己血輸血管理体制加算 | 同種クリオプレシピテート作製術 | |
人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算 | 胃瘻造設時嚥下機能評価加算 | 広範囲顎骨支持型装置埋入手術 |
麻酔管理料(Ⅰ)・(Ⅱ) |
放射線治療専任加算 | 外来放射線治療加算 | 高エネルギー放射線治療 |
1回線量増加加算 | 強度変調照射線治療(IMRT) | 画像誘導放射線治療(IGRT) |
定位放射線治療 |
病理診断管理加算2 | デジタル病理画像による病理診断 | 悪性腫瘍病理組織標本加算 |
口腔病理診断管理加算2 |
クラウン・ブリッジ維持管理料 |
初診及び再診にかかる選定療養費を徴収しています。(初診:5,500円・再診:2,750円) |
公的保険給付とは関係のない文書の発行に係る費用は、実費の負担をお願いしています。 |
妊娠、分娩等に関する費用は、実費の負担をお願いしています。 |
以下の項目について、その使用日数・使用回数に応じた実費の負担をお願いしています。 |
紙おむつ(大人用:1枚につき150円、小児用:1枚につき50円),尿取りパット(1枚につき50円),ペーパーショーツ(1枚につき50円) |
T字帯(1枚につき310円),新生児用病衣(1日につき50円),テレビ(専用カード1枚 1,000円) |
洗濯機/乾燥機利用料(それぞれ1回につき100円:専用カード使用可) |
当院では入院患者7人に対して1人以上の看護職員を、入院患者25人に対して1人以上の看護補助者を配置しております。
なお、実際の看護配置については、各病棟の掲示をご覧ください。
当院では、入院の際に医師をはじめとする関係職員が共同して、患者さんに関する診療計画を策定し、
7日以内に文書によりお渡ししております。
また、厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策及び栄養管理体制の基準を満たしております。
当院では、入院時食事療養(Ⅰ)の届出を行っており、管理栄養士又は栄養士による管理のもとに、適時(夕食については
午後6時)、適温で提供しております。
(1)初診及び再診に係る費用
当院は、他の保険医療機関等からの紹介によらず、当院に直接来院した場合については、初診及び再診に係る費用(税込)として
7,700円(消費税込)(初診)又は、3,300円(消費税込)(再診)を徴収しております。
但し、緊急その他やむを得ない事情等により、他の保険医療機関等からの紹介による来院の場合は、この限りではありません。
(2)治験に係る費用
当院は、治験を実施しております。治験の種類によって、患者さんのご負担金額が異なりますので、治験コーディネーターから
説明しております。
当院では、個室使用料、証明書料・診断書料、分娩料等については、別表の料金料等での実費のご負担をお願いしております。
当院では、医療の透明化や患者への情報提供を積極的に推進していく観点から、平成28年4月1日より、領収証の発行の際に、
個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行することと致しました。
なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、ご理解いただき、
ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にて
その旨をお申し出ください。
当院は、入院医療費の算定にあたり、包括評価と出来高評価を組み合わせて計算する「DPC対象病院」となっております。
①基本診療料、特掲診療料
② ※医療機関別係数:1.5784(基礎係数:1.0718+機能評価係数Ⅰ:0.3845+機能評価係数Ⅱ:0.1089+救急補正係数:0.0132)
〇 すべての患者さんの入院医療費が、『包括評価方式(DPC)』で計算されるのではなく、病名や診療内容によって主治医が判断した場合に、『包括評価方式(DPC)』により医療費を計算します。
〇 病名がこの計算方式のいずれにも該当しない場合や、自由診療(交通事故・労災等)の場合には、従来の計算方式(出来高方式)が適用されます。
〇 医療費の支払い方法は、入院後、病状の経過に伴い治療の内容に変更が生じた場合には、請求額が変動することとなるため、退院時等に前月までの支払額との差額の調整を行うことがあります。予めご了承ください。
〇 高額療養費制度の申請につきましては、従来通り、健康保険証を発行している機関(国民健康保険は 各市町村・社会保険は各組合等)へご相談ください。 その他詳細につきましては、入院パンフレットをご参照願います。
当院は、下記のとおり、各種の施設認定及び指定を受けております。
「保険医療機関及び保険薬局の指定並びに保険医及び保険薬剤師の登録に関する省令」第7条に基づく標示
認定施設名 | 指定年月日 |
---|---|
地域医療支援病院 | 平成17年5月23日 |
救急病院(当初指定年月日:昭和40年7月6日/3年毎更新) | 平成23年2月1日 |
日本医療機能評価機構認定施設 | 平成14年11月26日 |
臨床研修指定病院(基幹型・協力型) | 昭和46年4月1日 |
愛媛大学医学部関連教育病院 | 昭和48年4月1日 |
地域周産期母子医療センター | 平成18年3月31日 |
地域がん診療連携拠点病院 | 平成19年1月31日 |
エイズ基幹診療協力病院 | 平成8年7月12日 |
災害拠点病院(地域災害医療センター) | 平成9年2月7日 |
脳死臓器提供施設 | 平成11年3月1日 |
第二種感染症指定医療機関 | 平成12年4月1日 |
難病医療一般協力病院 | 平成13年1月23日 |
非血縁者間骨髄移植採取施設 | 平成15年6月24日 |
非血縁者間末梢血幹細胞移植・採取施設 | 平成25年10月15日 |
日本静脈経腸栄養学会NST稼働施設 | 平成17年11月1日 |
指定自立支援医療機関(精神通院医療) | 平成18年8月1日 |
人間ドック・健診施設機能評価認定施設 | 平成18年8月23日 |
肝疾患専門医療機関 | 平成20年3月31日 |
マンモグラフィ検診施設 | 平成24年2月1日 |
インプラント実施施設 | 平成26年4月18日 |
エキスパンダー実施施設 | 平成26年4月18日 |
愛媛県原子力災害拠点病院 | 平成29年2月1日 |
日本輸血・細胞治療学会輸血機能評価認定制度(I&A 制度)認証施設 | 平成31年4月1日 |
経カテーテル的大動脈弁置換術実施施設 | 令和元年7月5日 |
がんゲノム医療連携病院 | 令和2年1月1日 |
日本内科学会認定内科専門医教育病院
日本糖尿病学会認定教育施設
日本血液学会認定血液研修施設
日本感染症学会認定研修施設
日本高血圧学会専門医認定施設
日本肝臓学会認定施設
日本胆道学会指導施設
日本透析医学会専門医制度に基づく認定施設
日本腎臓学会認定教育施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本消化器病学会専門医制度による認定施設
日本消化管学会胃腸科指導施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
心臓血管外科専門医認定機構規則に規程する基幹施設
日本呼吸器学会認定施設
日本呼吸器内視鏡学会認定施設
呼吸器外科専門医合同委員会認定専門研修基幹施設
日本外科学会専門医制度修練施設
日本肝胆膵外科学会認定肝胆膵外科高度技能専門医修練施設A
日本消化器外科学会専門医修練施設
日本脈管学会認定研修指定施設
腹部大動脈瘤ステントグラフト実施基準による血管内治療の実施施設
胸部大動脈瘤ステントグラフト実施基準による血管内治療の実施施設
日本乳癌学会認定医・専門医制度規則による認定施設
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本臨床腫瘍学会認定研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
日本脳神経外科学会専門研修プログラム連携施設
日本脳卒中学会専門医認定制度による研修教育施設
日本脳神経血管内治療学会研修施設
日本神経学会専門医制度における准教育施設
日本カプセル内視鏡学会指導施設
日本婦人科腫瘍学会専門医制度指定修練施設
日本認知症学会専門医教育施設
日本老年医学会認定施設
日本整形外科学会専門医制度による研修施設
日本手外科学会認定手外科専門医制度による基幹研修施設
小児科専門医研修施設
小児科専門医研修支援施設
日本周産期・新生児医学会暫定研修施設
日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設(総合型)
日本産科婦人科内視鏡学会認定研修施設
日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
日本眼科学会専門医制度研修施設
日本皮膚科学会認定専門医研修施設
日本形成外科学会教育関連施設
日本泌尿器科学会認定専門医教育施設
日本医学放射線学会放射線科専門医総合修練機関
日本麻酔科学会認定麻酔科認定病院
日本ペインクリニック学会指定研修施設
日本救急医学会専門研修連携施設
日本リウマチ学会教育施設
日本リハビリテーション医学会研修施設
日本病理学会研修認定施設B
日本臨床細胞学会認定施設
日本口腔外科学会認定准研修施設
人間ドック健診専門医研修施設
日本精神神経学会精神科専門医制度研修施設
日本内分泌学会認定教育施設
日本膵臓学会認定指導施設
日本女性医学学会専門医制度認定研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修基幹施設
日本総合病院精神医学会一般病院連携精神医学専門医研修施設
日本食道学会食道外科専門医準認定施設
下肢静脈瘤に対する血管内治療実施基準による実施施設
マンモグラフィ検診施設・画像認定施設
乳房再建用インプラント実施施設
乳房再建用エキスパンダー実施施設
日本造血・免疫細胞療法学会非血縁者間造血幹細胞移植施設
当院は、平成9年11月に県内で初めて、全国では11番目に公益財団法人日本医療機能評価機構による認定病院となりました。以後5年ごとに更新のための審査を受審し、令和5年10月6日付けで6回目の認定を受けました。審査対象は「1.患者中心の医療の推進」、「2.良質な医療の実践1」、「3.良質な医療の実践2」、「4.理念達成に向けた組織運営」の4領域、89項目にわたり、単なる書面の確認だけでなく特に診療やケア等のプロセスについて重点的に評価を受け、そのすべてにおいて基準をクリアしてはじめて認定されることとなります。今後も、継続的に病院機能の改善に努めるとともに地域の中核病院として、患者の皆さまにより質の高い医療が提供できるよう取り組んでまいります。
当院の審査結果が下記(公益財団法人日本医療機能評価機構のHP)より参照可能です。
当院では、質の高い医療を効率的に提供出来るよう病院機能の一層の充実及び向上を目指し努力しておりますが、このような医療機関に対し中立的に評価を行う機関が、公益財団法人日本医療機能評価機構であります。財団法人日本医療機能評価機構は、第三者的な立場で書面審査・訪問審査により病院の機能評価を行い、一定の水準以上であれば認定証を発行します。
日本人間ドック学会による機能評価更新の審査を令和3年12月8日に受け、認定されました。(認定番号124、認定期間2022年4月1日~2027年3月31日)
当センターは、平成16年に「人間ドック健診施設機能評価制度」が開始されて間もない平成18年に受審し初めて認定を受けました。
その後、平成23年に初回、平成27年に二回目の更新認定を受け、今回で三回目の更新認定となりました。現在のところ、日本全国で404施設が、また愛媛県下では5施設がこの認定を受けています。
人間ドック健診施設機能評価は、健診施設の継続的な改善活動を積極的に行える施設へと導き、人・物・設備・情報を有機的に運用できる施設へと発展させることで、施設の質向上を図ることを目的としています。評価は、「理念達成に向けた組織運営」、「受診者中心の良質な健診の実践」、「継続的な質改善の取り組み」に関する三つの領域について、書面による調査と訪問による調査で行われます。
今後もこのような外部からの評価を積極的に受け、受診者の皆さまが安心して健診を受けられるように改善するための努力を続ける所存です。